デジタル証明書をもつA氏が、B商店に対し電子メールを使って商品の注文を行うときに、A氏は自分の秘密鍵を用いてデジタル署名を行い、B商店はA氏の公開鍵を用いて署名を確認する。
この手法によって確認できることはどれか。
ここで、A氏の秘密鍵はA氏だけが使用できるものとする。
ア |
A氏からB商店に送られた注文の内容は、第三者に漏れないようにできる。 |
イ |
A氏から発進された注文は、B商店に届くようにできる。 |
ウ |
B商店に届いたものは、A氏からの注文であることを確認できる。 |
エ |
B商店は、A氏に商品を売ることが許可されていることを確認できる。 |
答え ウ
【解説】
ア |
デジタル証明書では、データ(注文の内容)の暗号化を行わないので、第三者が注文を盗み見ることは防げません。 |
イ |
デジタル証明書は、送信したデータが相手の正しく届くことを保証しません。 |
ウ |
デジタル証明書は正しい送信者のデータであることを証明します。 |
エ |
デジタル証明書では、経済的(経営状態)の証明(信用情報)ではありません。 |
【キーワード】
・デジタル証明書
【キーワードの解説】
- デジタル証明書(電子署名)
電子的な情報(デジタルデータ)に付与する証明書で、紙データのサインや印に当たります。
デジタル署名を利用する場合は、公開鍵暗号方式の鍵を生成し、認証局によって公開鍵を証明してもらい、これを証明書にしてもらいます。
データを送信するときには署名データをつけて暗号化を行い、データ、暗号化した署名、証明書を送信します。
データを受信した側は、受信した証明書が正規のものかを認証局に確認し、正規のものならば証明書にある公開鍵でデータを復号し、署名の確認を行ってデータが正しいか判断します。
もっと、「デジタル証明書」について調べてみよう。
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