平成24年 春期 ITパスポート 問20

A社は、自社の通常の業務に利用するためにソフトウェアを購入し、資産計上した。
このソフトウェアの減価償却方法として、最も適切なものはどれか。

 ア  A社が毎年任意で選択した減価償却方法を用いて償却する。
 イ  初年度に購入金額の半額を定額法で償却し、2年目以降に残りの半額を定率法を用いて償却する。
 ウ  定額法を用いて償却する。
 エ  定率法を用いて償却する。


答え ウ


解説
自社の通常の業務に利用するために購入したソフトウェアは減価償却資産(無形固定資産)に該当し、その減価償却方法は定額法(ウ)で、耐用年数は5年になります。
なお、これは10万円以上のソフトウェアについての扱いで、10万円未満のソフトウェアは少額減価償却資産として全額損金とすることができます。


キーワード
・減価償却

キーワードの解説
  • 減価償却
    企業会計に関する購入費用の計算の方法で、長期間にわたって使用される固定資産の取得(設備投資)の際の支出を、その資産が使用できる期間にわたって費用配分します。

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