A社は、自社の通常の業務に利用するためにソフトウェアを購入し、資産計上した。 このソフトウェアの減価償却方法として、最も適切なものはどれか。
答え ウ
【解説】 自社の通常の業務に利用するために購入したソフトウェアは減価償却資産(無形固定資産)に該当し、その減価償却方法は定額法(ウ)で、耐用年数は5年になります。 なお、これは10万円以上のソフトウェアについての扱いで、10万円未満のソフトウェアは少額減価償却資産として全額損金とすることができます。
【キーワード】 ・減価償却
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