電子商取引において、注文した事実やその内容について否認されることを防止するために、取引の相手に実施を依頼することとして、最も適切なものはどれか。
| ア | 相手が取引に使用するPCには、OSのログインパスワードを設定してもらう。 |
| イ | 相手のイントラネット内のウイルス対策を行ってもらう。 |
| ウ | 注文データにデジタル署名を付与してもらう。 |
| エ | 注文データを暗号化してから送ってもらう。 |
答え ウ
【解説】
電子商取引において、注文した事実やその内容について否認されることを防止するためには、取引相手からの注文データが本人から送られてきたことを証明できればいいので、そのための手法としては注文データにデジタル署名を付与してもらう(ウ)方法があります。
デジタル署名により、相手本人からのデータであることを確認・証明できるので後で否認することができません。
【キーワード】
・デジタル署名
- デジタル署名
デジタルデータ(文書、プログラムなど)が正当なものであることを保証するための、データのことです。
デジタル署名は保証するデータからハッシュ関数を使ってハッシュ値を求め、ハッシュ値を暗号化アルゴリズムで暗号化して生成します。
データとデジタル署名を受け取った側は、データからハッシュを求め、復号したデジタル署名と比較することでデータの正しさを確認します。
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