2022年 秋期 応用情報技術者 午前 問26

データ項目の命名規約を受ける場合、次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。

[命名規約]
 (1)  データ項目名の末尾には必ず“名”、“コード”、“数”、“金額”、“年月日”などの区分語を付与し、区分語ごとに定めたデータ型にする。
 (2)  データ項目名と意味を登録した辞書を作成し、異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。

 ア  データ項目“受信年月日”のデータ型として、日付型と文字列型が混在する。
 イ  データ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
 ウ  データ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
 エ  データ項目“取引先”が、“取引先コード”か“取引先名”か、判別できない。


答え イ


解説

 ア  区分語ごとに定めたデータ型にすることで回避できます。
 イ  データ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なるのは、この命名規約では回避できません。
 ウ  異音同義語なのでデータ項目名と意味を登録した辞書を作成することで回避できます。
 エ  データ項目“取引先”は命名規約に沿っていないので、命名規約に従ったデータ項目名に変える必要があります。


キーワード
・命名規約

キーワードの解説
  • 命名規約
    データベースのデータ項目の名前やプログラムの変数の名前は、名前からその内容をある程度わかるようにしないと、メンテナンスが困難になるため、命名規約を設けて、名前の付け方を統一することが行われます。
    また、命名規約に沿ってシステム開発を行うと、複数のチームで開発を行ったプログラムを統合する場合に、名前が重なるのを防ぐことができます。

もっと、「命名規約」について調べてみよう。

戻る 一覧へ 次へ