答え ア
【解説】
電子商取引では公開鍵暗号を使用して、デジタル証明書(デジタル署名)を作成し、通信メッセージが正当なものであることを確認(メッセージ認証)しますが、このデジタル証明書を確認するときには通信相手の公開鍵が必要になります。
しかし、ネットワークで入手した公開鍵が本当に相手のものか分からないと安心して取引を行うことができません。
そこで、この公開鍵を電子商取引の当事者の両方が信用のする人(機関)に証明してもらう必要があり、証明する機関が認証局で、認証局はデジタル証明書により公開鍵の正当性を保証を行います。
なお、大本となる認証局のデジタル証明書(ルート証明書)はOSやブラウザなどに予め組み込まれています。